女性候補者が選挙で勝利するための条件

リーダーは女性のほうが好ましいと考える有権者でさえ、女性候補者が「選挙に勝てるか」が心配で支持を控えることがある。

※本稿は、SSIR Japan 編『スタンフォード・ソーシャルイノベーション・レビュー 日本版 03 科学技術とインクルージョン』より転載したものです。

ダニエラ・ブレイ Daniela Blei

2020年、アメリカ大統領選挙に向けた民主党の候補者指名争いに4人の女性が名乗りを上げた。予備選が始まり候補者が絞られていくにつれ、世論調査が明らかにしたのは、多くの民主党支持の有権者は政治的な姿勢や政策よりも、その候補者が選挙に勝てるかどうか（エレクタビリティ）を重視しているということだった。有権者にとって候補者を決めることは何よりもまず、本選挙でドナルド・トランプに勝てる可能性が最も高い人物を決めることを意味した。

有権者も評論家も、上院議員のエリザベス・ウォーレン（マサチューセッツ州）、カマラ・ハリス（カリフォルニア州）、エイミー・クロブシャー（ミネソタ州）、カーステン・ギリブランド（ニューヨーク州）が勝利する見込みを他の男性候補者と比較し、女性がアメリカ大統領に選ばれるために十分な支持を集められるかという問いを投げかけた。

候補者の性別と、有権者から「選挙に勝てそう」と思われることの関係性を調査するため、クリスチャンヌ・コーベットとジャン・G・ヴォールケル（両者ともスタンフォード大学社会学部の博士課程に在籍）は、スタンフォード大学VMウェア・ウィメンズ・リーダーシップ・イノベーション・ラボに所属するマリアンヌ・クーパー（社会学者）、スタンフォード大学教授のロブ・ウィラー（社会学）とチームを組んだ。彼らは2020年の民主党予備選挙の期間中、集団思考の1つである「実利的バイアス（pragmatic bias）」が、アメリカの有権者の行動や選挙結果に果たす役割に着目し、6つの実験を行った。

そして研究結果を発表した新たな論文のなかで、このバイアスが、有権者が本来なら支持するはずの女性候補者への投票を妨げる、重要な役割を果たしているという見解を明らかにした。ただ、これは修正可能でもあるという。

実利的バイアスとは、「成功するのが困難または不可能とみられるメンバーへの支持を控える傾向」と定義でき、女性候補者を支持しても無意味だろうという有権者の予想を指す。

多くの民主党支持の有権者は、ジェンダーバイアスや性差別的な報道、女性候補者への厳しい判断基準を挙げ、女性では党指名を獲得できないだろうと考えた。コーベットは次のように述べる。「女性への偏見を持っていない人や、リーダーは女性のほうが好ましいと考える人でさえ、他人がどう思っているかを考えたり憶測したりすることで、女性候補者を支持できなくなってしまう」。

最初の研究では、フェイスブック（現メタ）のCOOシェリル・サンドバーグが共同設立した女性リーダーシップ推進組織LeanIn.orgと連携し、民主党有権者と思われる人々から得られた回答を精査した。

参加者は、「2020年の選挙で女性候補者がトランプ大統領に勝つのは、男性候補者と比べて難しいと思うか、簡単と思うか」「アメリカ人の多くは、女性大統領を受け入れる準備がどの程度できていると思うか」という2つの質問に答えた。また参加者は、世論調査で支持率の高い男性6名と女性4名の候補者のリストから「個人的に好ましいと思う」候補者を選んだ。結果を受けてスタンフォード大学の研究者らは、有権者の多くは、女性候補者は男性候補者よりも当選しにくいと認識しており、これが自己成就的予言（「こうなるのではないか」と思って行動していると、実際にその予言が現実のものとなること）として機能するという仮説を裏付けた。これによって「個人的に好ましいと思う人物とは異なる性別の人物」、通常は女性候補ではなく男性候補に投票することになる。

2番目の研究では、男女の候補者に対する「当選しそうかそうでないか」についての意識を調べた。

参加者は、「多くのアメリカ人は、［女性/男性が］大統領に選ばれることをどの程度望んでいるか」「ジョー・バイデン対エリザベス・ウォーレンとなったら、大統領選でドナルド・トランプに勝つ見込みが高いのはどちらか」といった質問に答えた。質問を調整して、その候補者は「当選できそうかどうか」という点を際立たせると、有権者が女性候補者を支持する意向が低下した。

3～6番目の研究では、有権者の実利的バイアスを修正するには何が必要かを分析した。アメリカの有権者は女性候補者を選出する準備ができている、と知らせるだけでは、他者の行動に対する憶測を覆すには不十分なことがわかった。代わりに有権者が求めたものは、女性候補者が男性と同じ確率で勝てることを示す証拠だった。性別、年齢、人種、学歴を調整したこの一連の研究が示したのは、効果的な介入――女性が選挙で勝利できることを有権者に示す――によって、大統領選挙に立候補している特定の女性のみならず、すべての女性候補者を支持する有権者の意志が高まるということだった。

コーベットはこう述べる。「今回非常に面白かったのは、大統領予備選候補者に女性が4人いたことだ。そのために、候補者の他の多くの属性と切り離して、性別の違いによる有権者の態度を見ることができた」。

前例のない予備選によって、スタンフォード大学の研究者らは、候補者の資質や政策とは切り離して、性別に対する有権者の考え方を調査することができた。また、実利的バイアスが広く浸透しているなかで、女性候補者を勝利に導くであろう戦略を試すこともできた。

先進的な経済政策団体、グラウンドワーク・コラボレーティブのエグゼクティブ・ディレクターでエリザベス・ウォーレンの経済顧問を務めたリンジー・オーエンスは、「この研究論文は、女性候補者が政治の最高レベルに上ることを妨げる、衝撃的な、しかし非常に重要な要素を指摘している」と述べている。「政治コミュニケーターや候補者は、選挙戦で勝率を高めたいのなら、著者の提言をしっかりと考察してこのバイアスを克服する必要があるだろう」。

【翻訳】大城実根子
【原題】Electability Bias Against Female Candidates(Stanford Social Innovation Review Summer 2022)
【イラスト】Adam McCauley

参考論文
Christianne Corbett , Jan G. Voelkel , Marianne Cooper, and Robb Willer, “Pragmatic Bias Impedes Women’s Access to Political Leadership,” Proceedings of the National Academy of Sciences, vol.199, no.6, 2022.

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