サイエンスと現場の「言語の壁」をどう乗り越えるか

複雑な問題解決にデザインの力を活かす

※本稿は、SSIR Japan 編『スタンフォード・ソーシャルイノベーション・レビュー 日本版 03 科学技術とインクルージョン』のシリーズ「科学テクノロジーと社会をめぐる『問い』」をもとに制作したSSIR-J Webオリジナルコンテンツです。

筧 裕介 Yusuke Kakei

なぜ、サイエンスの知恵が現場で生かされないのか。これは長年にわたって地域の課題解決に取り組むなかで募ってきた問いだ。その要因の１つとして考えられるのが、アカデミックな研究者と現場のあいだを大きく分ける「言語の壁」ではないだろうか。

私は10年以上前に社会人経験を経て大学院に入った。それまでは企業のマーケティングを支援する仕事で、いかに企業価値を高められるかに注力していた。2001年9月11日のNYでの同時多発テロ事件の被災をきっかけに、世界そして日本には深刻な社会課題があちこちにあるという問題意識が芽生えた。従来型の利益追求だけの仕事ではなく、そうした社会課題を解決するためにデザインの力を活かしたいという思いが募り、都市や社会全体のシステムをデザインする知識を学ぶために大学院に入った。

しかしアカデミックな世界に入るとまさに「言語の壁」に直面した。あまりにも言葉遣いが違いすぎてついていけず、理解できるようになるまでに3年程度かかったと思う。

その背景には研究者側と、現場の実践者側の、両方の問題がある。専門分野における研究と情報交換に閉じがちなアカデミックな世界では、そこで使用される言語は意図せずとも外部の人間にとって複雑でわかりづらいものとなる。そしてときに「外の人がわからなくても仕方がない」というスタンスをとってしまう。

一方で現場側も、そもそもアカデミックな言語がわからないし、それをわかろうとする人も少ないという問題がある。こうした双方向のスタンスが、両者の分断を深く広いものにしてきたという側面はあるだろう。

両者をつなぐ取り組みとして、大学や企業のなかでオープンイノベーションを推進する部門がつくられたりしているが、成功事例は少ない。うまくいっているのは、研究者が自分の科学的知見や技術を活かして起業するケースがほとんどではないだろうか。海外では大学の研究者が起業することは多いが、日本ではそのような仕組みも整っておらず、失敗のリスクもあるのでハードルが高くなっている。

研究者は「自分の研究を社会実装すること」にもっとこだわってほしいという思いはある。サイエンスの活動とは、突き詰めればそこで得た知見がいかに社会に還元されるかに帰結するはずだからだ。

もちろん、すべての研究者が起業すべきとは考えていないし、基礎研究が得意な人はそれをとことん追求すべきだ。ただ、もしそこで生まれた知恵を実践知に変えていく人が出てくれば、より社会実装が進むだろう。

その役割を担うのが「デザイナー」だと考えている。こうしたデザイナーに求められるのは、単に「中間に立って翻訳する能力」ではなく、「自分の専門領域を持って両方の言語を操る能力」である。

その意味で「ドクター（博士号取得者）」が増えていくことが必要ではないか。日本では博士号取得者自体が少ないが、その大きな理由の1つは、アカデミックな世界において博士号取得後の就職先が不足していることだ。近年は社会人ドクター（就業しながら、もしくは一旦退職した後の博士号取得者）が増えつつあり、社会と研究の接点を増やすという意味で、大きな期待を持っている。

複雑な問題を解決するためには「誰とやるか（Who）」が重要になる

言語の壁を乗り越えてアカデミックと現場の両方の世界が交われば、もっと大きな社会的インパクトを出せるはずだ。

複雑な問題を解くためにまず必要となるのは、「どうやるか（HOW）」の前に「誰とやるか（WHO）」ではないかと考えている。当然のように複雑な問題は単独では解決できず、多様なアクターが必要になるからだ。その領域に深い知見を持つ人たち、とくにアカデミックな領域で専門性がある人とコラボレーションしてサイエンスの知恵を取り込めれば、飛躍的に実効性を高められるだろう。

近年取り組んでいる活動も、「どうすれば解けるか」ではなく、「この人たちとコラボレーションできたら解けるかもしれない」という可能性をイメージできたときに始めたものだ。

たとえば認知症の活動は認知症未来共創ハブへの参画が大きなきっかけになった。これまで認知症の問題は医療の分野で議論されがちだったが、未来共創ハブは日本で始めて市民、行政、医療、大学の多様なアクターが手を組んだプラットフォームだ。

とくに大切にしているのが「認知症の当事者の思い・体験と知恵を中心にすること」だ。これは、従来の医療や政策に当事者の声が十分に反映されてこなかったことへの反省がある。当事者の声を改めて丁寧に集め、それをもとに共創ワークショップ、政策提言、記事や書籍などのコンテンツ制作・普及に取り組んでいる。