インパクト投資におけるアウトカム・ファンドの可能性

世界の教育を向上させようとする取り組みは往々にして期待通りの成果を上げることができない。アウトカム・ファンドを利用すれば、資金提供者や政策立案者は最も有効なアプローチを選択できるだろう。 ※本稿は、SSIR Japan 編『スタンフォード・ソーシャルイノベーション・レビュー 日本版 02 社会を元気にする循環』より転載したものです。 ジャレッド・リー　Jared Lee 低中所得国では、子どもたちの過半数（53%）が、小学校を卒業するまでにやさしい物語を読んで理解することができない。この世界的な学習の貧困は、国連加盟国が2030年を期限に約束した、世界の繁栄のための17の優先事項である「持続可能な開発目標（SDGs）」の達成を妨げる恐れがある。このような状況を打開するためには、各国政府と資金提供者が学習力向上のために資金の投入を増やすだけでなく、投入した資金が可能な限り効果的に使われる必要がある。世界の教育業界では、資金調達や政策決定をより適切に行うために、エビデンスの抽出と活用を増やすことの重要性が認識されつつある。教育のためのグローバルパートナーシップ（Global Partnership for Education, GPE）が導入しているナレッジ・アンド・イノベーション・エクスチェンジ（Knowledge and Innovation Exchange, KIX）や、世界銀行とイギリスの外務・英連邦・開発省（Foreign, Commonwealth & Development Office, FCDO）が招集したグローバル・エデュケーション・エビデンス・アドバイザリー・パネル（Global Education Evidence Advisory Panel, GEEAP）など、さまざまな開発機関が、エビデンスや知見を活用する取り組みの拡大に注力している。 このエビデンスムーブメントは、ランダム化比較試験（RCT）の手法を国際開発の分野に応用した功績により、エステル・デュフロ、アビジット・バナジー、マイケル・クレーマーに2019年ノーベル経済学賞が授与されたことで盛り上がりを見せた。 同賞委員会は、RCTの使用が「世界の貧困と闘う力を大幅に向上させ（中略）、開発経済学を変革した」と評価した。 その結果は驚くべきも