威張り散らす上司は部下に「ゼロサム思考」を植え付けチームに支え合いではなく足の引っ張り合いをもたらす。
投稿者: SSIR-J
超現実的なゼロカーボンへのガイドブック
2050年までに脱炭素社会を実現するにはイノベーションによるディスラプションと抜本的な産業の再構築が必要だ。
わたしを支えてくれる本：キッチンで算数を学び菜園で詩を書く学校
私は神奈川県逗子市で、小学生たちの放課後自然クラブと保育園の運営をしています。ここで大切にしているのは、地域の自然の中で「食べて、つくって、遊ぶこと」。
システム変化の鍵は「女性的リーダーシップ」にあり
ソーシャルセクターは、男性的な思考だけでなく女性的なリーダーシップがあればさらに発展するはずだ。長期的視点に立ち、システムレベルの変化を目指すよりコラボレーションを促進するあり方が求められている。
サーキュラービジネス4つの基本戦略
企業は自社に合った循環型ビジネスモデルを開発し賢く実行することによって環境面でも財務面でもパフォーマンスを向上させることが可能だ。
プライベート・エクイティ市場のダイバーシティ＆インクルージョン
誰でも出資者になれる新たな法制度の成立は、これまで社会の主流から取り残されてきた人々の地位向上につながるかもしれない。
ただし、それには条件がある。その新しい市場においてこうした人々が分け隔てなく受け入れられる基盤が整っていることだ。
利益優先のサステナビリティ事業からの脱却
企業のサステナビリティ事業は爆発的に成長しているが利益が優先されて実際のインパクトは見過ごされがちだ。その流れを変えるために重要な3つのステップを示す。
インパクト投資におけるアウトカム・ファンドの可能性
世界の教育を向上させようとする取り組みは往々にして期待通りの成果を上げることができない。
アウトカム・ファンドを利用すれば、資金提供者や政策立案者は最も有効なアプローチを選択できるだろう。
日本企業が切り拓く価値共創型リサイクルビジネス： 生産者も消費者も「参加したくなる」循環のつくり方
リサイクルには落とし穴がある。
優れた技術があっても回収の仕組みがなければ価値がないし精巧な仕組みでも押しつけと受け取られれば消費者は参加しない。このジレンマをまったく新しい方法で乗り越えた日本環境設計（JEPLAN）とバリューブックスの取り組みを紹介する。
非営利団体を悩ます「間接費」のジレンマ
「非営利団体は、寄付や助成金は事業にまわすべきで間接費や管理費は最小限に抑えるべきだ」
世間に広く根付いているこの考え方が実は非営利団体の経営を追い詰めている。この悪循環はどのような構造になっていてそれを断ち切るためには何が必要なのか？（SSIR 2009年 秋号）
